本稿においては、2022年11月時点で、コロナの影響のおさまりと共に徐々に需要が表面化している「フィットネス業界」に着目し、そのフィットネスブームの現状と、今後更にそのブームを大きくしていくポイントは何かについて、マーケティングの観点を含めて述べてまいります。
まず、フィットネス業界の現在地を正しく把握するため、最近の動向を大きな4つの期に分け簡単に紹介します。
2014年までの時期は、一般的に「フィットネス業界=総合型フィットネス」という認識で、サービスのバリエーションも現在に比べて非常に少ないものでした。
総合型フィットネスジムも、「専門的なスポーツのパフォーマンスを向上させるツールの一環」という認識が強く、市場が大きくなかったため現在に比べてその施設数も少なかったと言えます。
世間にフィットネスを一気に知らしめるきっかけは、2014年からテレビにて放送されているRIZAPのビフォー/アフターの印象的なCMでした。
「太り気味の男性/女性が、低音のBGMとともに俯き加減に登場。明るいBGMに切り替わるとともに、引き締まった身体で自信ありげな笑みを浮かべている」このCMは、痩せたいと考えている壮年の男女に刺さりに刺さるとともに、お茶の間の老若男女にフィットネスへのポジティブなイメージを植え付けました。
ただし、ライザップは初期費用が高いという特徴があり、経済的に余裕のある壮年層以上をターゲットとしていたため、取り漏らした若年層はより廉価で敷居の低い24時間ジムへの流入を見せました。
ちなみに24時間ジム大手の「エニタイムフィットネス」は、このCMの影響も大きかったのか、2013年から2019年にかけての6年間で店舗数を15→502にまで増加させています。
堅実な成長を見せていたフィットネス業界ですが、2019年になると、新型コロナウィルス感染症拡大により市場が縮小してしまいます。
フィットネス業界は特に忌避される傾向が大きかったオフラインの施設形態が多いこともあり、特にその落ち込みは激しいものでした。
しかし一方で健康に関する意識は高まりを見せており、ヘルスケアの一環としてのフィットネスの潜在的な需要はむしろ膨らんでいたと考えられます。
新型コロナウィルス感染症の影響がひと段落し、コロナ停滞期から徐々に抜け出そうとしている段階です。
2021年各月と比較してもフィットネス業界全体の売上は増えており、停滞期を抜け出し回復期に入ったと考えることができます。
オンラインでのフィットネスなど、コロナ前にはなかった形態のフィットネスも現れ、多様なフィットネスの在り方が認められるようになっています。
コロナ回復期を迎えた現在のフィットネス業界には、以下3つの特徴があります。
約3年の自粛で押さえられていた、フィットネスのペントアップ需要が存在していることが、2022年時点の特徴の一つです。
ただし、(漸進的/あるいは爆発的にその需要が表出してくる可能性は大いにあるものの)2022年11月現在、この需要はまだ完全に発現していません。
コロナウィルスの影響もあり、オンラインなどのフィットネスは多様化しましたが、基本的には今後も施設でのフィットネスが主流となる予想されます。
というのも、健康のために体を動かすこと自体はどこでも可能ですが、フィットネス施設などでしか満たせないような潜在的なニーズが同時に存在するからです。(事項記載)
「フィットネス×医療」「フィットネス×コミュニケーション」「フィットネス×出会い」など、これまで表面化しなかったようなニーズが表れてきています。
今後も需要の多様化傾向は続くと考えられるため、常に顧客のニーズを正確に把握し、そのニーズに合ったコンテンツを作成して適切にアプローチを行うことが求められています。
上記の3つの現在のフィットネス業界の特徴を踏まえ、これからフィットネス業界が発展してくために重要なのは、それぞれの企業が自社の強み/弱みや市場の状況などを踏まえ、自社にとって最適な顧客層をターゲットとしてアプローチすることと考えています。
フィットネス企業は根本的には地理的な制限から解放されず、細かいニーズの差異化ができない場合、顧客のカニバリズムが発生する恐れがあります。そのため、多様化するニーズの中で、ターゲットとする層のニーズを捉えるためにマーケティング資源を集中することが重要になってくるのです。
本稿では最後に、例としてマーケティング対象を「若年層」「ミドル層」「シニア層」に大きく年齢でセグメント分けし、それぞれどのようにアプローチすべきかを簡単に記載しております。参考としていただければ幸いです。
【参考】
アーツアンドクラフツ Consulting & Solution事業部/コンサルタント
防衛省自衛隊において幹部自衛官として3年間勤務し、その後アーツアンドクラフツに参画。新規事業領域の調査/計画から、BPRや海外マーケティングを始めとする実行支援まで、多岐に渡るプロジェクトにおいて顧客へ価値を提供。